当期純利益
連結
- 2012年3月31日
- -1500万
- 2013年3月31日 -627.76%
- -1億918万
- 2014年3月31日
- 3530万
- 2015年3月31日 +203.71%
- 1億723万
- 2016年3月31日 +3.93%
- 1億1144万
- 2017年3月31日 -98.28%
- 191万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 4256万
- 2019年3月31日 +192.74%
- 1億2459万
- 2020年3月31日 +55.51%
- 1億9375万
- 2021年3月31日 +103.59%
- 3億9447万
- 2022年3月31日 -55.85%
- 1億7415万
- 2023年3月31日 -8.56%
- 1億5924万
- 2024年3月31日
- -2億8806万
個別
- 2015年3月31日
- 1億58万
- 2016年3月31日 +3.95%
- 1億455万
- 2017年3月31日 -75.22%
- 2591万
- 2018年3月31日 +174.15%
- 7103万
- 2019年3月31日 +20.52%
- 8561万
- 2020年3月31日 +221.12%
- 2億7491万
- 2021年3月31日 +46.57%
- 4億293万
- 2022年3月31日 -50.8%
- 1億9824万
- 2023年3月31日 -25.57%
- 1億4754万
- 2024年3月31日
- -5億1528万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (注)当事業年度については、税引前当期純損失を計上しているため、注記を省略しております。2024/06/26 16:00
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (注)当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上しているため、注記を省略しております。2024/06/26 16:00
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 子ども・子育て支援事業では、小学3年生からの英語教育導入やCEFRに基づいた学習指導要領改訂により、実践的な英会話力の向上が重視されています。それに伴い、小・中学校の英語教育における重要な役割を担うALTの派遣人数は当社グループにおいても堅調に推移しております。また、当社グループのフィリピンにおける講師ネットワークや、パキスタン政府との連携によるALT受け入れなど、当社独自のALT供給体制の構築を進めることにより、事業拡大の基盤作りに取り組んでおります。2024/06/26 16:00
以上の結果、当社グループの当連結会計年度における売上高は10,175,419千円と前年同期比4,388,096千円(75.8%)の増収、EBITDAは1,146,293千円と同598,658千円(109.3%)の増加、営業利益は696,998千円と同468,649千円(205.2%)の増益、経常利益は700,700千円と同421,269千円(150.8%)の増益、親会社株主に帰属する当期純損失は288,067千円と同482,106千円の減益となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #4 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2024/06/26 16:00
(注)1.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) 20円69銭 △30円49銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 20円54銭 -
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。