有価証券報告書-第59期(2022/04/01-2023/03/31)
(4)指標及び目標
当社グループの環境活動は、サステナビリティ基本方針及び重要課題(マテリアリティ)を策定し、二酸化炭素排出量の削減を進めるため2024年3月期に水道光熱費率2%低減を目指します。電力においては太陽光発電などの再生可能エネルギーの発電設備の活用、営業車のEV、PHV、HVへの乗り換えを進めてまいります。また、2025年4月に完成予定の本社工場再開発計画では環境に配慮した設備導入、生産工程など環境に配慮した活動を推進していきます。
女性管理職比率については、社内における候補者の選考・教育を進め、女性管理職の登用を目指してまいります。また、男性の育児休業取得率においても、社内通知や対象者への取得推奨等の活動を取組んでいくことで、政府目標である「25年度に50%、30年度に85%」を目指して、環境整備をはじめとした取り組みを推進してまいります。
詳細は、「サステナビリティ基本方針の策定及び重要課題(マテリアリティ)特定についてのお知らせ」をご参照ください。
当社グループの環境活動は、サステナビリティ基本方針及び重要課題(マテリアリティ)を策定し、二酸化炭素排出量の削減を進めるため2024年3月期に水道光熱費率2%低減を目指します。電力においては太陽光発電などの再生可能エネルギーの発電設備の活用、営業車のEV、PHV、HVへの乗り換えを進めてまいります。また、2025年4月に完成予定の本社工場再開発計画では環境に配慮した設備導入、生産工程など環境に配慮した活動を推進していきます。
女性管理職比率については、社内における候補者の選考・教育を進め、女性管理職の登用を目指してまいります。また、男性の育児休業取得率においても、社内通知や対象者への取得推奨等の活動を取組んでいくことで、政府目標である「25年度に50%、30年度に85%」を目指して、環境整備をはじめとした取り組みを推進してまいります。
詳細は、「サステナビリティ基本方針の策定及び重要課題(マテリアリティ)特定についてのお知らせ」をご参照ください。