OATアグリオ(4979)の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年12月31日
- 18億7300万
- 2014年3月31日 +50.83%
- 28億2500万
- 2014年6月30日 -25.73%
- 20億9800万
- 2014年9月30日 -47.95%
- 10億9200万
- 2014年12月31日 +56.14%
- 17億500万
- 2015年3月31日 +85.22%
- 31億5800万
- 2015年6月30日 -38.95%
- 19億2800万
- 2015年9月30日 -44.92%
- 10億6200万
- 2015年12月31日 +60.64%
- 17億600万
- 2016年3月31日 +72.98%
- 29億5100万
- 2016年6月30日 -31.85%
- 20億1100万
- 2016年9月30日 -25.86%
- 14億9100万
- 2016年12月31日 +45.47%
- 21億6900万
- 2017年3月31日 +26.14%
- 27億3600万
- 2017年6月30日 -32.24%
- 18億5400万
- 2017年9月30日 -21.84%
- 14億4900万
- 2017年12月31日 +52.66%
- 22億1200万
- 2018年3月31日 +42.45%
- 31億5100万
- 2018年6月30日 -17.58%
- 25億9700万
- 2018年9月30日 -36.47%
- 16億5000万
- 2018年12月31日 +50.85%
- 24億8900万
- 2019年3月31日 +33.47%
- 33億2200万
- 2019年6月30日 -24.68%
- 25億200万
- 2019年9月30日 -18.03%
- 20億5100万
- 2019年12月31日 +17.89%
- 24億1800万
- 2020年3月31日 +49.92%
- 36億2500万
- 2020年6月30日 -41.21%
- 21億3100万
- 2020年9月30日 -30.03%
- 14億9100万
- 2020年12月31日 +36.22%
- 20億3100万
- 2021年3月31日 +58.79%
- 32億2500万
- 2021年6月30日 -12.62%
- 28億1800万
- 2021年9月30日 -33.32%
- 18億7900万
- 2021年12月31日 +63.7%
- 30億7600万
- 2022年3月31日 +31.01%
- 40億3000万
- 2022年6月30日 -14.34%
- 34億5200万
- 2022年9月30日 -20.71%
- 27億3700万
- 2022年12月31日 +7.93%
- 29億5400万
- 2023年3月31日 +56.97%
- 46億3700万
- 2023年6月30日 -8.86%
- 42億2600万
- 2023年9月30日 -46.07%
- 22億7900万
- 2023年12月31日 -3.95%
- 21億8900万
- 2024年3月31日 +90.68%
- 41億7400万
- 2024年6月30日 -18.38%
- 34億700万
- 2024年9月30日 -49.05%
- 17億3600万
- 2024年12月31日 +29.32%
- 22億4500万
- 2025年3月31日 +66.1%
- 37億2900万
- 2025年6月30日 -23.49%
- 28億5300万
- 2025年9月30日 -19.35%
- 23億100万
- 2025年12月31日 +32.81%
- 30億5600万
- 2026年3月31日 +34.62%
- 41億1400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動負債)2026/03/24 12:43
当連結会計年度末における流動負債は145億61百万円となり、前連結会計年度末に比べ10億27百万円増加しました。その主な要因は、支払手形及び買掛金が8億10百万円増加、短期借入金が7億40百万円減少、未払金が5億66百万円増加、未払法人税等が2億7百万円増加したことによるものです。
(固定負債) - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。2026/03/24 12:43
営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが4ヶ月以内の支払期日であります。一部外貨建てのものについては、為替の変動リスクに晒されております。
短期借入金及び長期借入金は、主に運転資金及び設備投資に係る資金調達を目的としたものであり、償還日は最長で決算日後9年であります。