有価証券報告書-第8期(平成28年10月1日-平成29年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社については定額法を採用しております。ただし、建物は主に定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年
その他 1年～3年
ロ 無形固定資産
ソフトウェアについては定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウェア 5年
市場販売目的ソフトウェア 2年