- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
②無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法
2019/10/24 13:35- #2 主要な設備の状況
(注)1.帳簿価額のうち「無形固定資産」は、ソフトウエア及び電話加入権であります。
2.帳簿価額には、建設仮勘定は含んでおりません。
2019/10/24 13:35- #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を含む):定額法
(但し、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備については定率法)
その他の有形固定資産:定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~20年
工具、器具及び備品 5~6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法を採用しております。2019/10/24 13:35 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
2019/10/24 13:35