ソフトウエア
連結
- 2016年3月31日
- 50億8000万
- 2017年3月31日 +14.02%
- 57億9200万
個別
- 2016年3月31日
- 1億2100万
- 2017年3月31日 +228.93%
- 3億9800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- なお、前連結会計年度のセグメント情報等は、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しております。2017/06/23 13:01
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法Webサービス事業 動画コミュニティサービスの運営、各種イベントの企画・運営・会場の賃貸、モバイルコンテンツの配信等 出版事業 書籍・雑誌の出版・販売、電子書籍・電子雑誌の出版・販売、雑誌広告・Web広告の販売等 映像・ゲーム事業 映像のパッケージソフト販売、映画の企画・製作・配給、映像配信権の許諾、ゲームソフトウエア及びネットワークゲームの企画・開発・販売等
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースです。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 主要な設備の状況
- 4.従業員数の( )は、臨時従業員数を外書しております。2017/06/23 13:01
5.帳簿価額「その他」の中には、工具、器具及び備品並びにソフトウエアが含まれております。
(2) 国内子会社 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6~18年
工具、器具及び備品 3~20年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/06/23 13:01 - #4 報告セグメントの概要(連結)
- なお、前連結会計年度のセグメント情報等は、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しております。2017/06/23 13:01
Webサービス事業 動画コミュニティサービスの運営、各種イベントの企画・運営・会場の賃貸、モバイルコンテンツの配信等 出版事業 書籍・雑誌の出版・販売、電子書籍・電子雑誌の出版・販売、雑誌広告・Web広告の販売等 映像・ゲーム事業 映像のパッケージソフト販売、映画の企画・製作・配給、映像配信権の許諾、ゲームソフトウエア及びネットワークゲームの企画・開発・販売等 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエアの増加は、主に社内管理システムの導入に伴う設備投資額340百万円であります。2017/06/23 13:01
- #6 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた7,038百万円は、「前払費用」は1,524百万円、「預け金」は2,347百万円、「その他」3,167百万円として組替えております。2017/06/23 13:01
前連結会計年度において無形固定資産の「その他」に含めて表示しておりました「ソフトウエア」は、連結貸借対照表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より、区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた6,278百万円は、「ソフトウエア」は5,080百万円、「その他」1,198百万円として組替えております。 - #7 設備投資等の概要
- また、社内システム開発、オフィス工事及び備品購入等により、全社資産の設備投資を6億42百万円実施いたしました。2017/06/23 13:01
なお、設備投資の金額には、有形固定資産のほか無形固定資産のうちソフトウエア及びソフトウエア仮勘定を含めております。また、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
在外連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
工具、器具及び備品 2~20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2017/06/23 13:01