減価償却費

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(3)セグメント負債の調整額△14百万円は、セグメント間取引消去であります。
(4) 減価償却費の調整額△1百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額△73百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。

2015/12/18 15:35

#2 セグメント表の脚注（連結）

減価償却費の調整額△1百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。2015/12/18 15:35

#3 主要な販売費及び一般管理費

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)	当事業年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)
退職給付費用	△103 〃	274 〃
減価償却費	1,010 〃	1,547 〃
研究開発費	16,262 〃	13,773 〃

2015/12/18 15:35

#4 業績等の概要

当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況と主な内容は次のとおりであります。
営業活動により得られたキャッシュ・フローは、101億17百万円と前年同期に比べ54億76百万円の増加となりました。これは、主に法人税等の支払額が23億44百万円と前年同期に比べ18億76百万円減少したこと、賞与引当金の増加額が12億70百万円と前年同期に比べ13億87百万円増加したこと並びに減価償却費が44億76百万円と前年同期に比べ10億38百万円増加したことによるものであります。
投資活動により使用したキャッシュ・フローは、79億6百万円と前年同期に比べ10億74百万円の減少となりました。これは、主に生産設備等の有形固定資産の取得による支出43億30百万円、販売権等の無形固定資産の取得による支出21億66百万円及びマルホ発條工業㈱の株式を追加取得したことなどによる関係会社株式の取得による支出15億80百万円によるものであります。

2015/12/18 15:35

#5 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年9月30日)	当事業年度(平成27年9月30日)
役員退職慰労引当金	298 〃	227 〃
減価償却費	171 〃	111 〃
その他	916 〃	839 〃

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2015/12/18 15:35

#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年9月30日)	当連結会計年度(平成27年9月30日)
役員退職慰労引当金	306 〃	236 〃
減価償却費	174 〃	115 〃
その他	930 〃	893 〃

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2015/12/18 15:35