減価償却費

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(3)セグメント負債の調整額△14百万円は、セグメント間取引消去であります。
(4) 減価償却費の調整額△1百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額△73百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。

2016/12/22 13:52

#2 セグメント表の脚注（連結）

減価償却費の調整額△4百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。2016/12/22 13:52

#3 主要な販売費及び一般管理費

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)	当事業年度(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日)
退職給付費用	274 〃	286 〃
減価償却費	1,547 〃	1,913 〃
研究開発費	13,773 〃	12,963 〃

2016/12/22 13:52

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成27年9月30日)	当事業年度(平成28年9月30日)
役員退職慰労引当金	227 〃	231 〃
減価償却費	111 〃	93 〃
その他	630 〃	630 〃

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2016/12/22 13:52

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成27年9月30日)	当連結会計年度(平成28年9月30日)
役員退職慰労引当金	236 〃	241 〃
減価償却費	115 〃	94 〃
その他	662 〃	706 〃

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2016/12/22 13:52