ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～15年
工具、器具及び備品 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/10/09 15:01

#2 有形固定資産等明細表（連結）

物の当期増加額、当期減少額について主たるものは、本社移転に伴うもの(それぞれ124,309千円、1,742千円)であります。
リース資産の当期増加額について主たるものは、本社移転に伴うもの(56,753千円)であります。
のれんの当期増加額について主たるものは、事業譲受に伴い発生したもの(45,300千円)であります。
ソフトウエアおよびその他の当期増加額について主たるものは、社内利用システムの作成に伴い発生したもの(42,127千円)であります。
2.「当期減少額」欄の()内書きは、当期の減損損失計上額であります。2020/10/09 15:01

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	金額(千円)
東京都港区	スマートフォンアプリ	ソフトウエア	1,026

当社グループは、管理会計上の区分をグルーピングの単位としております。
減損損失を認識した上記ソフトウエアについては、将来の使用が見込めなくなったため、当該ソフトウエアを遊休資産として認識し、減損損失を計上いたしました。

2020/10/09 15:01

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込み利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産

2020/10/09 15:01

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産

2020/10/09 15:01

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～15年
その他 2～20年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込み利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/10/09 15:01