建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.帳簿価格のうち「その他」は工具、器具及び備品であります。
3.建物は賃借物件であり、年間賃借料は16,759千円であります。
4.従業員数は就業人員であり、従業員数欄の[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。

2022/12/21 15:02

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
その他 4～20年
無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
商標権については、定額法(10年)を採用しております。
権利金については、定額法(3年)を採用しております。2022/12/21 15:02

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2022/12/21 15:02