建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備除く)については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～15年
機械及び装置 8年～10年
工具、器具及び備品 5年～6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零又は残価保証額とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法を採用しております。2019/05/15 9:56

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物及び構築物	175,704千円	53,678千円
機械装置及び運搬具	2,570	1,533

2019/05/15 9:56

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	築地銀だこ新規出店、及び改装工事	633,005千円
	銀のあん新規出店、及び改装工事	129,701
	やきとりのほっと屋新規出店、及び改装工事	76,905
工具、器具及び備品	築地銀だこ厨房機器の取得	56,025
	やきとりのほっと屋厨房機器の取得	26,175

2.当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。

2019/05/15 9:56

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)

場所	用途	種類	減損損失(千円)
当社(東京都板橋区他)	店舗	建物等	293,995
株式会社COMEBUY JAPAN(茨城県つくば市)	店舗	建物	21,502
計			315,498

当社及び連結子会社はキャッシュ・フローを生み出す最小単位に基づき、主に店舗を基本単位としてグルーピングを行っております。営業キャッシュ・フローのマイナスが継続している店舗及び時価が著しく下落している店舗等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(315,498千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物266,226千円、工具、器具及び備品21,784千円、長期前払費用3,159千円等であります。当連結会計年度の減損損失の測定に使用した回収可能価額は使用価値であります。なお、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、具体的な割引率の算定はしておりません。
当連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)

2019/05/15 9:56

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末と比較して2,801百万円増加し15,075百万円となりました。その主な要因は、受取手形及び売掛金が382百万円増加、原材料及び貯蔵品が370百万円増加、建物及び構築物が762百万円増加、のれんが345百万円増加、及び敷金及び保証金が322百万円増加したこと等によるものであります。
(負債)

2019/05/15 9:56

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備除く)については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/05/15 9:56

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備除く)については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/05/15 9:56

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備除く)については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～15年
機械装置及び運搬具 8年～10年
工具、器具及び備品 5年～6年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零又は残価保証額とする定額法を採用しております。
ニ 長期前払費用
定額法を採用しております。2019/05/15 9:56