ホットランド HD（3196）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
連結
- 2013年12月31日
- 151万
- 2014年6月30日 +22.38%
- 184万
- 2014年9月30日 -39.39%
- 112万
- 2014年12月31日 +174.64%
- 307万
- 2015年3月31日 +57.54%
- 484万
- 2015年6月30日 +1.67%
- 492万
- 2015年9月30日 -32.62%
- 332万
- 2015年12月31日 +102.08%
- 670万
- 2016年3月31日 +15.14%
- 772万
- 2016年6月30日 -34.63%
- 505万
- 2016年9月30日 -22.83%
- 389万
- 2016年12月31日 +100.1%
- 779万
- 2017年3月31日 -19.2%
- 630万
- 2017年6月30日 +30%
- 819万
- 2017年9月30日 +3.99%
- 851万
- 2017年12月31日 +2.83%
- 875万
- 2018年3月31日 -7.2%
- 812万
- 2018年6月30日 +12.64%
- 915万
- 2018年9月30日 +14.28%
- 1046万
- 2018年12月31日 -28.68%
- 746万
- 2019年3月31日 +13.12%
- 844万
- 2019年6月30日 -40%
- 506万
- 2019年9月30日 +11%
- 562万
- 2019年12月31日 -92.58%
- 41万
- 2020年3月31日 -36.45%
- 26万
- 2020年6月30日
- -42万
- 2020年9月30日
- 78万
- 2020年12月31日
- -54万
- 2021年3月31日
- 96,000
- 2021年6月30日
- -91万
- 2021年9月30日
- -24万
- 2021年12月31日
- -7,000
- 2022年3月31日
- 69,000
- 2022年6月30日
- -19万
- 2022年9月30日 -413.02%
- -98万
- 2022年12月31日
- -65,000
- 2023年3月31日
- 22万
- 2023年6月30日 +934.08%
- 230万
- 2023年9月30日 +164.18%
- 609万
- 2023年12月31日 +89.03%
- 1151万
- 2024年3月31日
- -1698万
- 2024年6月30日 -79.06%
- -3041万
- 2024年9月30日
- -267万
- 2024年12月31日
- 2015万
- 2025年3月31日 -73.17%
- 540万
- 2025年6月30日 +241.85%
- 1848万
- 2025年9月30日 +281.17%
- 7045万
- 2025年12月31日 -40.65%
- 4181万
- 2026年3月31日 -59.09%
- 1710万
- 2026年6月30日
- -431万
個別
- 2013年12月31日
- 151万
- 2014年12月31日 +103.71%
- 307万
- 2015年12月31日 +118.11%
- 670万
- 2016年12月31日 +16.23%
- 779万
- 2017年12月31日 +12.32%
- 875万
- 2018年12月31日 -14.81%
- 746万
- 2019年12月31日 -94.41%
- 41万
- 2020年12月31日
- -54万
- 2021年12月31日
- -7,000
- 2022年12月31日 -828.57%
- -65,000
- 2023年12月31日
- 1151万
- 2024年12月31日 +74.98%
- 2015万
- 2025年12月31日 +107.52%
- 4181万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/26 9:38
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 法人税等及び税効果額 △3,810 △9,562 その他有価証券評価差額金 8,635 21,666 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 9:38
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 資産除去債務に対応する除去費用 △41,363 △50,452 その他有価証券評価差額金 △8,893 △18,455 繰延ヘッジ損益 △334,856 △59,081
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 9:38
(注1)評価性引当額が307,053千円増加しております。この増加の主な内容は、繰越欠損金が増加したことによるものです。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 資産除去債務に対応する除去費用 △110,837 △145,900 その他有価証券評価差額金 △8,893 △18,455 繰延ヘッジ損益 △334,856 △59,081
(注2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
