有価証券報告書-第15期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法、在外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物……………………10年～15年
工具、器具及び備品…3年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウェアについては販売可能期間(3年)、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法を採用しております。