ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能見込期間(5年)による定額法によっております。
(3) リース資産

2019/04/03 15:46

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

工具、器具及び備品	遠隔会議システム	16,649	千円
ソフトウエア	A-COMS追加開発	13,600	千円

2 当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

2019/04/03 15:46

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
		工具、器具及び備品	904
		ソフトウエア	1,760
		その他	8,265

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、事業用資産についてはサービスを基準としてグルーピングを行っております。なお、直営事業については店舗ごとに、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
収益性の低下している直営店舗及び事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により算定しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、回収可能価額を零として評価しております。

2019/04/03 15:46

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能見込期間(5年)による定額法によっております。
③ リース資産

2019/04/03 15:46

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～17年
機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能見込期間(5年)による定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/04/03 15:46