固定負債
連結
- 2012年12月31日
- 22億1812万
- 2013年12月31日 -16.86%
- 18億4421万
- 2014年9月30日 -7.93%
- 16億9791万
- 2014年12月31日 -0.95%
- 16億8178万
- 2015年3月31日 +4.26%
- 17億5341万
- 2015年6月30日 -8.98%
- 15億9597万
- 2015年9月30日 +14.87%
- 18億3327万
- 2015年12月31日 +3.69%
- 19億91万
- 2016年3月31日 +26.66%
- 24億775万
- 2016年6月30日 +12%
- 26億9680万
- 2016年9月30日 +13.73%
- 30億6711万
- 2016年12月31日 -4.06%
- 29億4245万
- 2017年3月31日 -4.18%
- 28億1939万
- 2017年6月30日 -4.88%
- 26億8192万
- 2017年9月30日 -3.33%
- 25億9265万
- 2017年12月31日 -3.58%
- 24億9977万
- 2018年3月31日 +38.99%
- 34億7441万
- 2018年6月30日 -3.42%
- 33億5541万
- 2018年9月30日 -3.61%
- 32億3442万
- 2018年12月31日 +7.79%
- 34億8625万
- 2019年3月31日 +6.35%
- 37億777万
- 2019年6月30日 -3.76%
- 35億6846万
- 2019年9月30日 -3.64%
- 34億3873万
- 2019年12月31日 +17.31%
- 40億3405万
- 2020年3月31日 +0.94%
- 40億7195万
- 2020年6月30日 +4.46%
- 42億5335万
- 2020年9月30日 -3.82%
- 40億9069万
- 2020年12月31日 -4.37%
- 39億1179万
- 2021年3月31日 -4.71%
- 37億2763万
- 2021年6月30日 -4.68%
- 35億5314万
- 2021年9月30日 -5.03%
- 33億7426万
- 2021年12月31日 +4.61%
- 35億2987万
- 2022年3月31日 -5.73%
- 33億2755万
- 2022年6月30日 -5.03%
- 31億6024万
- 2022年9月30日 -1.3%
- 31億1930万
- 2022年12月31日 +6.14%
- 33億1072万
- 2023年3月31日 -5.54%
- 31億2747万
- 2023年6月30日 -5.47%
- 29億5655万
- 2023年9月30日 -5.58%
- 27億9166万
- 2023年12月31日 -5.92%
- 26億2627万
- 2024年3月31日 -5.94%
- 24億7015万
- 2024年6月30日 -5.4%
- 23億3665万
個別
- 2012年12月31日
- 16億4221万
- 2013年12月31日 -14.79%
- 13億9930万
- 2014年12月31日 -1.97%
- 13億7172万
- 2015年12月31日 +27.22%
- 17億4504万
- 2016年12月31日 +61.84%
- 28億2414万
- 2017年12月31日 -14.52%
- 24億1398万
- 2018年12月31日 +41.97%
- 34億2724万
- 2019年12月31日 +16.58%
- 39億9556万
- 2020年12月31日 -2.94%
- 38億7804万
- 2021年12月31日 -9.79%
- 34億9821万
- 2022年12月31日 -6.42%
- 32億7355万
- 2023年12月31日 -20.12%
- 26億1484万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動負債は、前連結会計年度末と比較して5百万円減少の40億13百万円となりました。主な変動要因は、1年内返済予定の長期借入金が68百万円減少、未払法人税等が1億11百万円増加、「その他」のうち、設備支払手形が1億10百万円増加したことによるものであります。2023/08/10 10:17
固定負債は、前連結会計年度末と比較して3億54百万円減少の29億56百万円となりました。主な変動要因は、長期借入金が3億35百万円減少したことによるものであります。
純資産は、前連結会計年度末と比較して1億73百万円減少の111億14百万円となりました。主な変動要因は、親会社株主に帰属する四半期純利益計上による利益剰余金が1億31百万円増加、剰余金の配当が2億25百万円あったこと及び自己株式が3億74百万円増加、為替換算調整勘定が2億93百万円増加したことによるものであります。