4248 竹本容器

4248
2024/09/18
時価
102億円
PER 予
19.76倍
2014年以降
6.13-35.94倍
(2014-2023年)
PBR
0.85倍
2014年以降
0.66-2.81倍
(2014-2023年)
配当 予
4.39%
ROE 予
4.29%
ROA 予
2.68%
資料
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CSV,JSON

固定負債

【期間】

連結

2012年12月31日
22億1812万
2013年12月31日 -16.86%
18億4421万
2014年9月30日 -7.93%
16億9791万
2014年12月31日 -0.95%
16億8178万
2015年3月31日 +4.26%
17億5341万
2015年6月30日 -8.98%
15億9597万
2015年9月30日 +14.87%
18億3327万
2015年12月31日 +3.69%
19億91万
2016年3月31日 +26.66%
24億775万
2016年6月30日 +12%
26億9680万
2016年9月30日 +13.73%
30億6711万
2016年12月31日 -4.06%
29億4245万
2017年3月31日 -4.18%
28億1939万
2017年6月30日 -4.88%
26億8192万
2017年9月30日 -3.33%
25億9265万
2017年12月31日 -3.58%
24億9977万
2018年3月31日 +38.99%
34億7441万
2018年6月30日 -3.42%
33億5541万
2018年9月30日 -3.61%
32億3442万
2018年12月31日 +7.79%
34億8625万
2019年3月31日 +6.35%
37億777万
2019年6月30日 -3.76%
35億6846万
2019年9月30日 -3.64%
34億3873万
2019年12月31日 +17.31%
40億3405万
2020年3月31日 +0.94%
40億7195万
2020年6月30日 +4.46%
42億5335万
2020年9月30日 -3.82%
40億9069万
2020年12月31日 -4.37%
39億1179万
2021年3月31日 -4.71%
37億2763万
2021年6月30日 -4.68%
35億5314万
2021年9月30日 -5.03%
33億7426万
2021年12月31日 +4.61%
35億2987万
2022年3月31日 -5.73%
33億2755万
2022年6月30日 -5.03%
31億6024万
2022年9月30日 -1.3%
31億1930万
2022年12月31日 +6.14%
33億1072万
2023年3月31日 -5.54%
31億2747万
2023年6月30日 -5.47%
29億5655万
2023年9月30日 -5.58%
27億9166万
2023年12月31日 -5.92%
26億2627万
2024年3月31日 -5.94%
24億7015万
2024年6月30日 -5.4%
23億3665万

個別

2012年12月31日
16億4221万
2013年12月31日 -14.79%
13億9930万
2014年12月31日 -1.97%
13億7172万
2015年12月31日 +27.22%
17億4504万
2016年12月31日 +61.84%
28億2414万
2017年12月31日 -14.52%
24億1398万
2018年12月31日 +41.97%
34億2724万
2019年12月31日 +16.58%
39億9556万
2020年12月31日 -2.94%
38億7804万
2021年12月31日 -9.79%
34億9821万
2022年12月31日 -6.42%
32億7355万
2023年12月31日 -20.12%
26億1484万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
流動負債は、前連結会計年度末と比較して5百万円減少の40億13百万円となりました。主な変動要因は、1年内返済予定の長期借入金が68百万円減少、未払法人税等が1億11百万円増加、「その他」のうち、設備支払手形が1億10百万円増加したことによるものであります。
固定負債は、前連結会計年度末と比較して3億54百万円減少の29億56百万円となりました。主な変動要因は、長期借入金が3億35百万円減少したことによるものであります。
純資産は、前連結会計年度末と比較して1億73百万円減少の111億14百万円となりました。主な変動要因は、親会社株主に帰属する四半期純利益計上による利益剰余金が1億31百万円増加、剰余金の配当が2億25百万円あったこと及び自己株式が3億74百万円増加、為替換算調整勘定が2億93百万円増加したことによるものであります。
2023/08/10 10:17