#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法(ただし2016年4月1日以後に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
工具、器具及び備品 3～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/12/15 9:45
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主に定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年もしくは5年)に基づく定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
2020/12/15 9:45
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準
2020/12/15 9:45
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法(ただし1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物、並びに工具器具及び備品の一部については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年もしくは5年)に基づく定額法によっております。2020/12/15 9:45