#1 会計方針に関する事項（連結）: たな卸資産
商品及び製品
主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料及び貯蔵品
主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法(ただし1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物、並びに工具器具及び備品の一部については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年2021/11/30 13:27
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において投資活動による資金の支出は4,195百万円(前連結会計年度は7,751百万円の支出)となりました。その主な要因は、有形固定資産の取得により資金が4,560百万円減少したこと、無形固定資産の取得により資金が2,413百万円減少したこと等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2021/11/30 13:27
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 建物及び構築物 3～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。
2021/11/30 13:27
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 3～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2021/11/30 13:27