無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 4億6840万
- 2019年3月31日 -8.99%
- 4億2627万
個別
- 2018年3月31日
- 116万
- 2019年3月31日 -21.1%
- 92万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2022/09/27 16:10 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 投資活動の結果使用した資金は338百万円(前年同期は459百万円の使用)となりました。2022/09/27 16:10
支出の主な内訳は、無形固定資産の取得による支出140百万円、投資有価証券の取得による支出170百万円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2022/09/27 16:10建物附属設備 7年~15年 車両運搬具 6年 工具、器具及び備品 2年~15年 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
投資事業組合への投資
組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2022/09/27 16:10建物附属設備 8年~15年 工具、器具及び備品 2年~15年