無形固定資産
連結
- 2020年12月31日
- 3億336万
- 2021年12月31日 -24.96%
- 2億2764万
個別
- 2020年12月31日
- 402万
- 2021年12月31日 -53.44%
- 187万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
・原材料、商品 先入先出法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 6年~15年
工具、器具及び備品 4年~10年
取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として、3年間の均等償却を採用しております。2022/03/29 15:36 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末と比べて205,913千円増加し、4,525,088千円となりました。これは主に、売掛金が190,890千円増加したことによるものです。2022/03/29 15:36
固定資産は、前連結会計年度末と比べて7,014千円増加し、1,009,618千円となりました。これは、無形固定資産が75,712千円、有形固定資産が37,568千円減少したものの、投資その他の資産が120,296千円増加したことによるものです。
(負債) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
原材料 先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 6年~15年
工具、器具及び備品 4年~10年
取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として、3年間の均等償却を採用しております。2022/03/29 15:36