メタウォーター(9551)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 1054億9000万
- 2014年9月30日 -78.06%
- 231億4200万
- 2014年12月31日 +80.59%
- 417億9200万
- 2015年3月31日 +155.9%
- 1069億4500万
- 2015年6月30日 -92.87%
- 76億2500万
- 2015年9月30日 +181.56%
- 214億6900万
- 2015年12月31日 +74.43%
- 374億4800万
- 2016年3月31日 +175.31%
- 1030億9800万
- 2016年6月30日 -89.12%
- 112億1900万
- 2016年9月30日 +160.74%
- 292億5200万
- 2016年12月31日 +61.62%
- 472億7700万
- 2017年3月31日 +136.24%
- 1116億8800万
- 2017年6月30日 -90.87%
- 102億200万
- 2017年9月30日 +140.32%
- 245億1700万
- 2017年12月31日 +79.92%
- 441億1000万
- 2018年3月31日 +151.41%
- 1108億9500万
- 2018年6月30日 -89.56%
- 115億8200万
- 2018年9月30日 +155%
- 295億3400万
- 2018年12月31日 +69.74%
- 501億3000万
- 2019年3月31日 +134.08%
- 1173億4200万
- 2019年6月30日 -87.35%
- 148億4800万
- 2019年9月30日 +129.34%
- 340億5200万
- 2019年12月31日 +65.93%
- 565億200万
- 2020年3月31日 +127.82%
- 1287億2300万
- 2020年6月30日 -88.98%
- 141億8500万
- 2020年9月30日 +139.55%
- 339億8000万
- 2020年12月31日 +72.15%
- 584億9700万
- 2021年3月31日 +127.97%
- 1333億5500万
- 2021年6月30日 -88.05%
- 159億3400万
- 2021年9月30日 +147.78%
- 394億8200万
- 2021年12月31日 +68.68%
- 665億9700万
- 2022年3月31日 +103.55%
- 1355億5700万
- 2022年6月30日 -85.31%
- 199億1800万
- 2022年9月30日 +134.61%
- 467億3000万
- 2022年12月31日 +66.38%
- 777億4800万
- 2023年3月31日 +93.85%
- 1507億1600万
- 2023年6月30日 -85.96%
- 211億6100万
- 2023年9月30日 +150.51%
- 530億1100万
- 2023年12月31日 +71.15%
- 907億3000万
- 2024年3月31日 +82.48%
- 1655億6100万
- 2024年6月30日 -84.89%
- 250億1500万
- 2024年9月30日 +136.64%
- 591億9500万
- 2024年12月31日 +66.32%
- 984億5600万
- 2025年3月31日 +81.9%
- 1790億9400万
- 2025年6月30日 -81.54%
- 330億5400万
- 2025年9月30日 +128.89%
- 756億5700万
- 2025年12月31日 +62.55%
- 1229億8000万
- 2026年3月31日 +70.63%
- 2098億4400万
個別
- 2014年3月31日
- 951億4600万
- 2015年3月31日 +0.49%
- 956億1200万
- 2016年3月31日 -3.75%
- 920億2800万
- 2017年3月31日 -2.02%
- 901億7000万
- 2018年3月31日 -3.03%
- 874億3900万
- 2019年3月31日 +5.65%
- 923億8300万
- 2020年3月31日 +11.84%
- 1033億1700万
- 2021年3月31日 +0.72%
- 1040億6300万
- 2022年3月31日 -1.67%
- 1023億2200万
- 2023年3月31日 +1.35%
- 1037億100万
- 2024年3月31日 +7.19%
- 1111億5500万
- 2025年3月31日 +3.39%
- 1149億2700万
- 2026年3月31日 +8.99%
- 1252億6100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- したがって、当社グループは、基本的に、当社の事業本部をベースに、取り扱う製品・サービスの種類・性質の類似性等を考慮したセグメントから構成されており、「環境エンジニアリング事業」、「システムソリューション事業」、「運営事業」、「海外事業」の4つを報告セグメントとしております。なお、「環境エンジニアリング事業」は主に、上下水道プラント・資源リサイクル施設向けの機械設備等の設計・建設及び保守・維持管理等を行っております。「システムソリューション事業」は主に、上下水道プラント向けの電気設備等の設計・製造及び保守・維持管理等を行っております。「運営事業」は主に、上下水道プラント・資源リサイクル施設の運営事業を行っております。「海外事業」は主に、海外の上下水道プラント向けの施設・設備の設計・建設及び保守・維持管理並びに民需事業を行っております。2026/06/16 10:00
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社名
株式会社エス・アイ・シー
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。2026/06/16 10:00 - #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2026/06/16 10:00
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 東京都 18,355 環境エンジニアリング事業、システムソリューション事業、運営事業 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 収益の分解情報2026/06/16 10:00
当社グループの売上高は、主に顧客との契約から認識された収益であり、当社グループの報告セグメントを財又はサービスの地域市場別に分解した場合の内訳は以下のとおりです。
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
また、セグメント利益は営業利益ベースでの数値であり、連結損益計算書の営業利益との間に差異はありません。2026/06/16 10:00 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/06/16 10:00
- #7 役員報酬(連結)
- 2026/06/16 10:00
- #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- さらに近年では、物価上昇、金融資本市場の変動、中東地域をめぐる情勢、米国の政策動向による影響等のリスクが懸念されます。2026/06/16 10:00
このような市場環境のなか、当社グループは、長期ビジョンの実現に向けて2027年度(2028年3月期)を最終年度とする「中期経営計画2027」の重点施策に取り組んだ結果、当初の計画を大幅に更新する見込みとなりましたので、同計画の最終年度の経営目標を受注高2,500億円以上、売上高2,450億円、営業利益165億円に見直し、引き続き次の3点を重点施策として、全社を挙げて取り組んでいます。
① 各事業分野の成長戦略 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における当社グループの業績は、次表のとおりとなりました。2026/06/16 10:00
環境エンジニアリング事業、運営事業及び海外事業が好調に推移し、売上高・営業利益共に前期を上回りました。また、受注も好調に推移し、受注高・受注残高共に前期を上回りました。なお、経常利益には円安影響による為替差益621百万円が含まれています。
また、当社(個別)においては、主に環境エンジニアリング事業の業績が好調に推移し、売上高・営業利益共に前期を上回り、連結業績に大きく寄与しました - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 連結の範囲から除いた理由2026/06/16 10:00
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。
2 持分法の適用に関する事項 - #11 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/06/16 10:00
(注)上記の金額は、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき一定の期間にわたり収益を認識した工事契約による請負、役務の提供(以下、工事契約等)のうち、当事業年度末時点で未完成・未引渡し・未完了の工事契約等を対象として記載しております。(履行義務の全てを充足した案件は含めておりません。また、進捗度を合理的に見積ることができない場合に、発生した原価のうち回収することが見込まれる部分についてのみ、原価回収基準により収益を認識した案件は含めておりません。)前事業年度(百万円) 当事業年度(百万円) 売上高 38,505 48,729 契約資産残高 32,243 36,056
(2) 財務諸表利用者の理解に資するその他の情報 - #12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/06/16 10:00
(注)上記の金額は、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき一定の期間にわたり収益を認識した工事契約による請負、役務の提供(以下、工事契約等)のうち、当連結会計年度末時点で未完成・未引渡し・未完了の工事契約等を対象として記載しております。(履行義務の全てを充足した案件は含めておりません。また、進捗度を合理的に見積ることができない場合に、発生した原価のうち回収することが見込まれる部分についてのみ、原価回収基準により収益を認識した案件は含めておりません。)前連結会計年度(百万円) 当連結会計年度(百万円) 売上高 42,834 59,345 契約資産残高 33,258 41,128
(2) 連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報