メタウォーター(9551)の研究開発費 - サービスソリューション事業の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年3月31日
- 5億1900万
- 2020年3月31日 -27.36%
- 3億7700万
- 2021年3月31日 +17.24%
- 4億4200万
- 2022年3月31日 -7.24%
- 4億1000万
- 2023年3月31日 +7.07%
- 4億3900万
- 2024年3月31日 -48.52%
- 2億2600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- したがって、当社グループは、基本的に、当社の事業本部をベースに、取り扱う製品・サービスの種類・性質の類似性等を考慮したセグメントから構成されており、「環境エンジニアリング事業」、「システムソリューション事業」、「運営事業」、「海外事業」の4つを報告セグメントとしております。なお、「環境エンジニアリング事業」は主に、上下水道プラント・資源リサイクル施設向けの機械設備等の設計・建設及び保守・維持管理等を行っております。「システムソリューション事業」は主に、上下水道プラント向けの電気設備等の設計・製造及び保守・維持管理等を行っております。「運営事業」は主に、上下水道プラント・資源リサイクル施設の運営事業を行っております。「海外事業」は主に、海外の上下水道プラント向けの施設・設備の設計・建設及び保守・維持管理並びに民需事業を行っております。2025/06/20 10:00
また、組織体制を見直し、マネジメント・アプローチの観点から、経営資源配分に係る意思決定及び業績管理を適切に実施し、事業活動の実態をより正確に表すことを目的に、当社グループの報告セグメントについて、当連結会計年度より、従来の2区分(プラントエンジニアリング事業、サービスソリューション事業)から、4区分(環境エンジニアリング事業、システムソリューション事業、運営事業、海外事業)に変更しております。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しており、「3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報」の前連結会計年度に記載しております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。2025/06/20 10:00
- #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/06/20 10:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 完成工事補償引当金繰入額 512 966 研究開発費 2,129 2,352 - #4 報告セグメントの概要(連結)
- したがって、当社グループは、基本的に、当社の事業本部をベースに、取り扱う製品・サービスの種類・性質の類似性等を考慮したセグメントから構成されており、「環境エンジニアリング事業」、「システムソリューション事業」、「運営事業」、「海外事業」の4つを報告セグメントとしております。なお、「環境エンジニアリング事業」は主に、上下水道プラント・資源リサイクル施設向けの機械設備等の設計・建設及び保守・維持管理等を行っております。「システムソリューション事業」は主に、上下水道プラント向けの電気設備等の設計・製造及び保守・維持管理等を行っております。「運営事業」は主に、上下水道プラント・資源リサイクル施設の運営事業を行っております。「海外事業」は主に、海外の上下水道プラント向けの施設・設備の設計・建設及び保守・維持管理並びに民需事業を行っております。2025/06/20 10:00
また、組織体制を見直し、マネジメント・アプローチの観点から、経営資源配分に係る意思決定及び業績管理を適切に実施し、事業活動の実態をより正確に表すことを目的に、当社グループの報告セグメントについて、当連結会計年度より、従来の2区分(プラントエンジニアリング事業、サービスソリューション事業)から、4区分(環境エンジニアリング事業、システムソリューション事業、運営事業、海外事業)に変更しております。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しており、「3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報」の前連結会計年度に記載しております。 - #5 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/20 10:00
1985年3月 日本碍子株式会社 入社 2013年4月 当社 PPP事業部長 2014年4月 当社 サービスソリューション事業本部 副事業本部長 2015年6月 当社 執行役員 当社 サービスソリューション事業本部 PPP事業部長 2016年4月 当社 PPP本部長(現任) - #6 研究開発活動
- 研究開発体制は、当社の開発戦略委員会が研究開発方針や経営資源の配分決定等を統括し、当社の研究開発部門が個別の研究開発テーマを執行しています。2025/06/20 10:00
当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は2,352百万円です。
セグメントごとの研究開発活動は次のとおりです。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、当連結会計年度より、マネジメント・アプローチの観点から報告セグメントを従来の2区分(プラントエンジニアリング事業、サービスソリューション事業)から、4区分(環境エンジニアリング事業、システムソリューション事業、運営事業、海外事業)に変更しました。セグメント別の業績は次のとおりです。なお、各セグメントの前期比については、前期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた上で算出しています。2025/06/20 10:00
(環境エンジニアリング事業)