- 9551
- 2026/08/28
- 時価
- 1385億円
- PER 予
- 13.67倍
- 2015年以降
- 8.1-32.33倍
(2015-2026年) - PBR
- 1.55倍
- 2015年以降
- 0.83-2.1倍
(2015-2026年) - 配当 予
- 2.56%
- ROE 予
- 11.36%
- ROA 予
- 4.75%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 177億6200万
- 2017年3月31日 -2.15%
- 173億8000万
個別
- 2016年3月31日
- 232億1200万
- 2017年3月31日 -5.13%
- 220億2100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2017/06/27 15:34
前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日) - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度末において、取得原価の配分が完了しております。取得原価の配分見直しによるのれんの修正額は次のとおりであります。2017/06/27 15:34
なお、前連結会計年度の連結財務諸表に上記暫定的な会計処理の確定による取得原価の配分額の見直しを反映させております。修正科目 のれんの修正金額 流動資産 △298百万円 有形固定資産 △611百万円 無形固定資産 △5,123百万円 修正金額合計 △6,033百万円
2.発生したのれんの金額、発生原因、償却方法及び償却期間 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械及び装置 2~17年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年2017/06/27 15:34 - #4 固定資産処分損に関する注記
- 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。
2017/06/27 15:34前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)機械及び装置等の売廃却損であります。 機械及び装置等の売廃却損であります。 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2017/06/27 15:34
- #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2017/06/27 15:34
前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 4,357 百万円 3,467 百万円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/06/27 15:34
(単位:百万円) - #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにAqua-Aerobic Systems, Inc.を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と同社取得のための支出(純増)との関係は次のとおりです。2017/06/27 15:34
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)流動資産 5,013百万円 固定資産 1,230 のれん 8,302
該当事項はありません。 - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2017/06/27 15:34
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 1,403百万円 1,582百万円 固定資産-繰延税金資産 2,200 2,513 流動負債-その他 131 122
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、受取手形及び売掛金が減少しましたが、現金及び預金が増加したことなどから、前連結会計年度末に比べ4億77百万円増加し、1,035億80百万円となりました。2017/06/27 15:34
固定資産は、のれんが減少したことなどから、前連結会計年度末に比べ3億82百万円減少し、173億80百万円となりました。
流動負債は、前受金が増加しましたが、買掛金が減少したことなどから、前連結会計年度末に比べ23億29百万円減少し、485億30百万円となりました。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2017/06/27 15:34
主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。