#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～23年
工具、器具及び備品 4～6年
機械及び装置 7～9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/02/22 17:00
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 社長室応接セット 551千円
ソフトウエア勘定奉行i8 1,960千円
2016/02/22 17:00
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～47年
機械装置及び運搬具 7～15年
その他 4～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/02/22 17:00