#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 13～23年
機械及び装置 9年
工具、器具及び備品 4～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/27 15:00
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 工具、器具及び備品ネットワーク再構築・強化・増設 9,552千円
ソフトウエア電力自由化対応システム 97,945千円
2016/06/27 15:00
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
機械装置及び運搬具 4～15年
その他 4～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/27 15:00