建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 1～15年
機械及び装置 1～9年

2020/03/23 16:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 営業外費用の「その他」に含まれる固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
機械及び装置	-百万円	10百万円
建物	-	2
構築物	-	2

2020/03/23 16:10

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
普通預金	310百万円	310百万円
建物	382	355
土地	747	747

担保付債務は、次のとおりであります。

2020/03/23 16:10

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 資産除去債務 31百万円
ソフトウエア システム導入費用 92百万円

2020/03/23 16:10

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 1～30年
機械装置及び運搬具 1～18年

2020/03/23 16:10

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 1～30年
機械装置及び運搬具 1～18年
その他 1～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/23 16:10