(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「電話加入権」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「無形固定資産」の「電話加入権」3百万円、「その他」14百万円は、「無形固定資産」の「その他」18百万円として組み替えております。
前事業年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「長期前払費用」、「デリバティブ債権」は金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「投資その他の資産」の「その他」1,201百万円は、「長期前払費用」1,048百万円、「デリバティブ債権」81百万円、「投資その他の資産」の「その他」71百万円として組み替えております。
前事業年度において、「流動負債」の「その他」に含めていた「デリバティブ債務」は金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「流動負債」の「その他」53百万円は、「デリバティブ債務」7百万円、「流動負債」の「その他」46百万円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「株式交付費償却」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外費用」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「株式交付費償却」4百万円、「その他」1百万円は、「営業外費用」の「その他」5百万円として組み替えております。