スノーピーク(7816)の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年12月31日
- 4254万
- 2013年12月31日 +8.59%
- 4620万
- 2014年12月31日 +19.85%
- 5537万
- 2015年12月31日 +19.58%
- 6621万
- 2016年12月31日 +15.56%
- 7651万
- 2017年12月31日 -89.32%
- 817万
- 2018年12月31日 +674.72%
- 6330万
- 2019年12月31日 +35.81%
- 8597万
個別
- 2012年12月31日
- 4255万
- 2013年12月31日 +8.6%
- 4621万
- 2014年12月31日 +19.83%
- 5537万
- 2015年12月31日 +19.57%
- 6621万
- 2016年12月31日 +15.56%
- 7651万
- 2017年12月31日 -89.49%
- 804万
- 2018年12月31日 +876.48%
- 7853万
- 2019年12月31日 +27.39%
- 1億4万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2024/03/29 11:47
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) 繰延税金資産 棚卸資産評価損 34 百万円 1 百万円
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの当該差異の原因となった繰延税金負債 繰延税金負債合計 238 百万円 449 百万円 繰延税金資産(負債)純額 534 百万円 43 百万円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2024/03/29 11:47
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)1.評価性引当額が420百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社における税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加322百万円になります。前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 繰延税金資産 税務上の繰越欠損金(注)2 553 百万円 875 百万円 繰延税金負債合計 400 百万円 639 百万円 繰延税金資産(負債)純額 452 百万円 4 百万円