賞与引当金

有報情報

#1 連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更に関する注記（連結）

たな卸資産
貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採
用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有価固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～18年
工具、器具及び備品 2～15年2016/02/10 15:04