有価証券報告書-第14期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6～15年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
定額法を採用しております。