#1 対処すべき課題（連結）: ② 新技術への対応
当社が属する業界では技術革新が絶え間なく行われており、近年では、スマートフォンやタブレット型端末の普及が進み、関連するマーケットが拡大しております。このような事業環境の下で当社が事業を継続的に拡大していくには、スマートフォンに限らず、ハードウェアからソフトウエアまで様々な新技術に適時に対応していくことが必要であると認識しております。社内で新技術に関する勉強会や新技術を用いたプロダクトの発表会を開催することで、新技術に触れる機会を創出するとともに、サービスへの新技術の積極的な活用を促し、新技術への対応を進めております。また、新技術へ対応すること、新たなサービスを生み出すこと等の「変化すること」を人事評価の項目に含めており、組織として、新しいことに常に挑戦する風土・文化の構築に努めるとともに、アイデア発想法の一つである「ブレインストーミング(ブレスト)」を定常的に会議に利用することで新しい技術及びアイデアを生み出しやすい環境の構築に努めております。
③ 環境に合わせたリソース配分の最適化
2014/12/16 15:00
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 2014/12/16 15:00
#3 設備投資等の概要: 第9期事業年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)
当事業年度における設備投資の総額は8,886千円となりました。その主なものは、ソフトウエアの取得関係であります。なお、当社は単一セグメントであるためセグメント別の記載を省略しております。
当事業年度において重要な設備の除却、売却等はありません。
2014/12/16 15:00
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
2014/12/16 15:00