建物(純額)
連結
- 2017年3月31日
- 2424万
- 2018年3月31日 +20.68%
- 2925万
個別
- 2017年3月31日
- 1867万
- 2018年3月31日 -14.26%
- 1600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員、季節従業員を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。2018/06/21 12:59
4.建物は賃借物件であり、本社の年間賃借料は74,586千円であり、大阪支社の年間賃借料は5,050千円であります。
(2)国内子会社 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産2018/06/21 12:59
定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)2018/06/21 12:59
当社グループは、原則として継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を考慮し資産のグルーピングを行っております。また、除却又は売却予定資産については個々の物件単位でグルーピングを行っております。用途 種類 場所 減損損失(千円) ② 採用支援事業における本社業務設備 建物工具、器具及び備品 東京都中央区 1,263 ③ 本社設備 建物 東京都港区 890 ④ メディア&ソリューション事業における求人メディア ソフトウエア 東京都港区 226
① 当連結会計年度において、上記①の資産について収益性が低下し、投資額の回収が見込めなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に23,632千円計上しております。その内訳は、ソフトウエア23,632千円であります。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- イ 有形固定資産2018/06/21 12:59
定率法によっております。ただし、当社及び連結子会社は平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。