データセクション(3905)のソフトウエア仮勘定の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 2563万
- 2016年3月31日 -27.54%
- 1857万
- 2017年3月31日 -30.51%
- 1290万
- 2018年3月31日 -37.97%
- 800万
- 2020年3月31日 +274.71%
- 3000万
- 2020年6月30日 +48.12%
- 4444万
- 2020年9月30日 +35.61%
- 6026万
- 2020年12月31日 +5.3%
- 6345万
- 2021年3月31日 +27.16%
- 8069万
- 2021年6月30日 +13.91%
- 9191万
- 2021年9月30日 +9.91%
- 1億102万
- 2021年12月31日 +18.52%
- 1億1973万
- 2024年12月31日 +278.14%
- 4億5274万
個別
- 2015年3月31日
- 2563万
- 2016年3月31日 -27.54%
- 1857万
- 2017年3月31日 -30.51%
- 1290万
- 2018年3月31日 -37.97%
- 800万
- 2020年3月31日 +274.71%
- 3000万
- 2021年3月31日 +168.94%
- 8069万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記(連結)
- 減損会計の適用にあたっては、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって、サービス別に資産のグルーピングを行っております。2025/06/27 15:41
当連結会計年度の事業用資産と自社利用ソフトウエアの一部サービス及びのれんについて、事業の収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額378,409千円を減損損失として特別損失に計上しております。その主な内訳は、建物6,463千円、工具器具備品73,445千円、土地13,010千円、ソフトウエア102,326千円、ソフトウエア仮勘定70,349千円、のれん64,304千円、顧客関連資産14,244千円、長期前払費用34,265千円です。
なお、当資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、必要に応じて外部の専門家を利用して、事業計画に基づく将来キャッシュ・フローの見積額を、現在価値に割り引くことで算定しております。