棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年2月29日
- 162億4400万
- 2017年2月28日 +3.86%
- 168億7100万
- 2018年2月28日 +0.55%
- 169億6400万
- 2019年2月28日 +0.64%
- 170億7200万
- 2020年2月29日 -9.37%
- 154億7200万
- 2021年2月28日 -3.22%
- 149億7400万
- 2022年2月28日 +8.18%
- 161億9900万
- 2023年2月28日 +7.74%
- 174億5300万
- 2024年2月29日 -2.37%
- 170億3900万
個別
- 2023年2月28日
- 900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
a 商品
主として売価還元法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ただし、一部の商品については、最終仕入原価法
b 貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年 ～ 39年2023/05/22 9:49 - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※1 棚卸資産の内訳2023/05/22 9:49
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/05/22 9:49
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益36億22百万円、減価償却費135億92百万円、減損損失31億86百万円、未収入金の増加14億37百万円、棚卸資産の増加15億67百万円などにより、152億10百万円の収入(前年同期比8億6百万円の収入の減少)となりました。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/05/22 9:49
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。