有価証券報告書-第74期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
(表示方法の変更)
(特例財務諸表提出会社に該当しなくなったことによる表示方法の変更)
前事業年度において、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しておりましたが、当事業年度より、特例財務諸表提出会社に該当しなくなったため、表示方法の変更をしております。
(損益計算書)
前事業年度において、区分掲記していた「製品売上高」、「商品売上高」は明瞭性と一覧性を高める観点から表示方法の見直しを行い、当事業年度より「売上高」として一括掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「製品売上高」及び「商品売上高」に表示していた12,810,664千円及び251,555千円を「売上高」13,062,220千円として組替えております。
(特例財務諸表提出会社に該当しなくなったことによる表示方法の変更)
前事業年度において、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しておりましたが、当事業年度より、特例財務諸表提出会社に該当しなくなったため、表示方法の変更をしております。
(損益計算書)
前事業年度において、区分掲記していた「製品売上高」、「商品売上高」は明瞭性と一覧性を高める観点から表示方法の見直しを行い、当事業年度より「売上高」として一括掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「製品売上高」及び「商品売上高」に表示していた12,810,664千円及び251,555千円を「売上高」13,062,220千円として組替えております。