3938 A HD

時価

1兆3043億円

-倍

2016年以降

赤字-138.94倍
（2016-2019年）

9.06倍

2016年以降

3.69-8.18倍
（2016-2019年）

0%

ROE

-%

ROA

-%

新基準の適用、その他の包括利益のうち純損益に振替えられる可能性のある内訳項目に係る法人所得税の総額、純損益を通じて公正価値で測定する金融資産の評価損益（△は益）他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	新基準の適用		その他の包括利益のうち純損益に振替えられる可能性のある内訳項目に係る法人所得税の総額		純損益を通じて公正価値で測定する金融資産の評価損益（△は益）		非流動資産合計
2014/12	-		-		-		-
2015/12	-		-		-		-
2016/12	-		-		-		-
2017/12	-642百万		-		-		-
2018/12	-		340百万		6.46億		1611億
2019/12	-		386百万	+13.5%	-29億	赤転	2457億	+52.5%

2014年12月

新基準の適用: -
その他の包括利益のうち純損益に振替えられる可能性のある内訳項目に係る法人所得税の総額: -
純損益を通じて公正価値で測定する金融資産の評価損益（△は益）: -
非流動資産合計: -

2015年12月

新基準の適用: -
その他の包括利益のうち純損益に振替えられる可能性のある内訳項目に係る法人所得税の総額: -
純損益を通じて公正価値で測定する金融資産の評価損益（△は益）: -
非流動資産合計: -

2016年12月

新基準の適用: -
その他の包括利益のうち純損益に振替えられる可能性のある内訳項目に係る法人所得税の総額: -
純損益を通じて公正価値で測定する金融資産の評価損益（△は益）: -
非流動資産合計: -

2017年12月

新基準の適用: -6億4200万
その他の包括利益のうち純損益に振替えられる可能性のある内訳項目に係る法人所得税の総額: -
純損益を通じて公正価値で測定する金融資産の評価損益（△は益）: -
非流動資産合計: -

2018年12月

新基準の適用: -
その他の包括利益のうち純損益に振替えられる可能性のある内訳項目に係る法人所得税の総額: 3億4000万
純損益を通じて公正価値で測定する金融資産の評価損益（△は益）: 6億4600万
非流動資産合計: 1610億7300万

2019年12月

新基準の適用: -
その他の包括利益のうち純損益に振替えられる可能性のある内訳項目に係る法人所得税の総額: 3億8600万
純損益を通じて公正価値で測定する金融資産の評価損益（△は益）: -29億100万
非流動資産合計: 2457億1100万