エスエルディー（3223）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2014年3月31日: 48万
2014年12月31日 +334.56%: 212万
2015年3月31日 +4.8%: 222万
2015年6月30日 -6.02%: 209万
2015年9月30日 -6.35%: 196万
2015年12月31日 -6.84%: 182万
2016年3月31日 -7.34%: 169万
2016年6月30日 -7.86%: 155万
2016年9月30日 +21.81%: 189万
2016年12月31日 -8.37%: 174万
2017年3月31日 -9.14%: 158万
2017年6月30日 -8.92%: 144万
2017年9月30日 -9.79%: 129万
2017年12月31日 -10.39%: 116万
2018年3月31日 -11.25%: 103万
2018年6月30日 +86.45%: 192万
2018年9月30日 -9.61%: 174万
2018年12月31日 -10.63%: 155万
2019年2月28日 -7.9%: 143万
2019年5月31日 -12.91%: 124万
2019年8月31日 +200.8%: 375万
2019年11月30日 -6.15%: 352万
2020年2月29日 +2.27%: 360万
2020年5月31日 -7.22%: 334万
2020年8月31日 -7.81%: 308万
2020年11月30日 -8.44%: 282万
2021年2月28日 -2.06%: 276万
2021年5月31日 -8.43%: 253万
2021年8月31日 -8.53%: 231万
2021年11月30日 -2.81%: 225万
2022年2月28日 -11.33%: 199万
2022年5月31日 -9.07%: 181万
2022年8月31日 -10.03%: 163万
2022年11月30日 -11.09%: 145万
2023年2月28日 -12.47%: 127万
2023年5月31日 -14.25%: 108万
2023年8月31日 -16.71%: 90万
2023年11月30日 -19.96%: 72万
2024年2月29日 -24.93%: 54万
2024年5月31日 -31.19%: 37万
2024年8月31日 -34.4%: 24万
2024年11月30日 -20.33%: 19万
2025年2月28日 -17.86%: 16万
2025年5月31日 -21.74%: 12万
2025年8月31日 -27.78%: 91,000
2025年11月30日 -38.46%: 56,000
2026年2月28日 -62.5%: 21,000

有報情報

#1 有形固定資産等明細表（連結）

3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
4.無形固定資産の金額が総資産額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。

2025/05/29 15:32

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は10百万円となりました。これは主に、有形及び無形固定資産の取得による支出20百万円等を計上したものの、敷金及び保証金の回収による収入11百万円等を計上したこと等によるものであります
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2025/05/29 15:32

#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

1.財務諸表に計上した金額 (単位:千円)

	前事業年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)	当事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
有形固定資産	52,987	79,535
無形固定資産	545	161
減損損失	10,414	17,659

2.識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社は店舗ごとに資産のグルーピングを行っており、減損の兆候があると認められる場合には、各店舗の将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フローの総額が固定資産の帳簿価額を下回る場合に、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、帳簿価額の減少額は減損損失として認識されます。

2025/05/29 15:32

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～17年
機械及び装置 7年
工具、器具及び備品 3年～13年
また、取得原価10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却しております。2025/05/29 15:32