コラボス(3908)のソフトウエア仮勘定の推移 - 全期間
個別
- 2014年3月31日
- 3099万
- 2014年12月31日 +88.76%
- 5850万
- 2015年3月31日 -8.86%
- 5331万
- 2015年6月30日 +18.23%
- 6303万
- 2015年9月30日 +15.04%
- 7251万
- 2015年12月31日 -44.79%
- 4003万
- 2016年3月31日 -19.39%
- 3227万
- 2016年6月30日 +23.11%
- 3973万
- 2016年9月30日 +11.14%
- 4415万
- 2016年12月31日 -14.21%
- 3788万
- 2017年3月31日 -31.11%
- 2610万
- 2017年6月30日 +7.31%
- 2800万
- 2017年9月30日 -61.89%
- 1067万
- 2017年12月31日 +5.66%
- 1127万
- 2018年3月31日 -0.37%
- 1123万
- 2018年6月30日 +12.41%
- 1263万
- 2018年9月30日 +10.6%
- 1397万
- 2018年12月31日 +16.47%
- 1627万
- 2019年3月31日 +20.59%
- 1962万
- 2019年6月30日 -27.67%
- 1419万
- 2019年9月30日 -2.83%
- 1379万
- 2019年12月31日 +98.94%
- 2743万
- 2020年3月31日 +5.35%
- 2890万
- 2020年6月30日 +168.1%
- 7748万
- 2020年9月30日 -6.88%
- 7216万
- 2020年12月31日 -42.71%
- 4133万
- 2021年3月31日 +11.81%
- 4621万
- 2021年6月30日 +19.36%
- 5516万
- 2021年9月30日 +66.3%
- 9174万
- 2021年12月31日 -52.83%
- 4327万
- 2022年3月31日 -44.88%
- 2385万
- 2022年6月30日 +361.5%
- 1億1007万
- 2022年9月30日 +76.45%
- 1億9421万
- 2022年12月31日 +26.16%
- 2億4501万
- 2023年3月31日 -13.1%
- 2億1291万
- 2023年6月30日 +11.44%
- 2億3727万
- 2023年9月30日 -50.01%
- 1億1862万
- 2023年12月31日 -67.71%
- 3830万
- 2024年3月31日 -59.16%
- 1564万
- 2024年6月30日 -82.49%
- 273万
- 2024年9月30日 +162.18%
- 718万
- 2024年12月31日 -12.17%
- 630万
- 2025年6月30日 +14.84%
- 724万
- 2025年9月30日 -67%
- 239万
- 2025年12月31日 -44.1%
- 133万
- 2026年3月31日 +33.76%
- 178万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち主なものは以下のとおりであります。2026/06/18 16:00
3.上記(注)1.以外の当期の減少額のうち主なものは以下のとおりであります。資産の種類 内容 金額(千円) 「VLOOM」システムの開発等 8,113千円 ソフトウエア仮勘定 「GROWCE」システムの開発等 5,342千円 「GOLDEN LIST」システムの開発等 1,507千円 「UZ」システムの開発等 2,368千円 「VLOOM」システムの開発等 9,946千円
資産の種類 内容 金額(千円) リース資産 除却(買い取り) 10,948千円 ソフトウエア仮勘定 「GROWCE」システムの開発等-ソフトウエア勘定に振替 5,342千円 「GOLDEN LIST」システムの開発等-ソフトウエア勘定に振替 1,507千円 「UZ」システムの開発等-ソフトウエア勘定に振替 2,368千円 「VLOOM」システムの開発等 8,113千円 - #2 減損損失に関する注記
- 前事業年度において、当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/18 16:00
当社は、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 東京都 ソフトフォン関連サービス ソフトウエア仮勘定 1,724 ソフトウエア 10,121 マーケティング及び業務効率化関連サービス ソフトウエア仮勘定 1,132 ソフトウエア 13,523
ソフトフォン関連サービス、マーケティング及び業務効率化関連サービスに係る事業用資産については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであるため、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失26,501千円として特別損失に計上いたしました。