イード（6038）のポイント引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年6月30日: 3522万
2014年12月31日 -2.25%: 3443万
2015年3月31日 -0.01%: 3442万
2015年6月30日 -65.17%: 1198万
2015年9月30日 -1.09%: 1185万
2015年12月31日 -0.27%: 1182万
2016年3月31日 -2.16%: 1157万
2016年6月30日 -12.16%: 1016万
2016年9月30日 -16.87%: 844万
2016年12月31日 -2.64%: 822万
2017年3月31日 +4.66%: 860万
2017年6月30日 -12.28%: 755万
2017年9月30日 -10.54%: 675万
2017年12月31日 +1.63%: 686万
2018年3月31日 -0.63%: 682万
2018年6月30日 -4.37%: 652万
2018年9月30日 +4.35%: 680万
2018年12月31日 -7.96%: 626万
2019年3月31日 +0.03%: 626万
2019年6月30日 -2.33%: 612万
2019年9月30日 +0.41%: 614万
2019年12月31日 -0.03%: 614万
2020年3月31日 +4.05%: 639万
2020年6月30日 +22.92%: 786万
2020年9月30日 +1.76%: 799万
2020年12月31日 -15.33%: 677万
2021年3月31日 -3.51%: 653万
2021年6月30日 +12.32%: 734万
2021年9月30日 -11.57%: 649万
2021年12月31日 +8.94%: 707万
2022年3月31日 +2.83%: 727万
2022年6月30日 -12.65%: 635万
2022年9月30日 -4.91%: 603万
2022年12月31日 +2.57%: 619万
2023年3月31日 +0.86%: 624万
2023年6月30日 +2.58%: 640万
2023年9月30日 -2.5%: 624万
2023年12月31日 +9.17%: 682万
2024年3月31日 -1.01%: 675万
2024年6月30日 -13.92%: 581万
2024年9月30日 -1.75%: 571万
2024年12月31日 +1.89%: 581万
2025年3月31日 +12.81%: 656万
2025年6月30日 -14.06%: 564万
2025年9月30日 -15.8%: 474万
2025年12月31日 +16.7%: 554万
2026年3月31日 -0.36%: 552万

個別

2014年6月30日: 3158万
2015年6月30日 -87.1%: 407万
2016年6月30日 -39.94%: 244万
2017年6月30日 -17.29%: 202万
2018年6月30日 -39.67%: 122万
2019年6月30日 -12.04%: 107万
2020年6月30日 -13.31%: 93万
2021年6月30日 +15.47%: 107万
2022年6月30日 -12.74%: 93万
2023年6月30日 -4.16%: 89万
2024年6月30日 -9.34%: 81万
2025年6月30日 -12.64%: 71万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 長期前払費用
均等償却を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については、貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を検討して回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
一部子会社にて従業員の賞与支給に備えるため、支給見込額の当連結会計年度負担分を計上しています。
③ 役員賞与引当金
一部子会社にて役員の賞与支給に備えるため、支給見込額の当連結会計年度負担分を計上しています。2025/09/24 13:49
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品及び製品
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
② 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
③ 原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 4～15年2025/09/24 13:49