固定資産
連結
- 2014年6月30日
- 3億9322万
- 2015年6月30日 +11.61%
- 4億3888万
個別
- 2014年6月30日
- 5億6050万
- 2015年6月30日 +8.83%
- 6億1002万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2015/09/29 12:23
該当事項はありません。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/09/29 12:23
有形固定資産
介護用電動ベッド事業におけるシステムサーバーであります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/09/29 12:23 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容2015/09/29 12:23
前連結会計年度(自 平成25年7月1日至 平成26年6月30日) 当連結会計年度(自 平成26年7月1日至 平成27年6月30日) 機械、運搬具及び工具器具備品 296千円 ―千円 無形固定資産 50千円 ―千円 計 346千円 ―千円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2015/09/29 12:23
- #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2015/09/29 12:23
前連結会計年度(平成26年6月30日) 当連結会計年度(平成27年6月30日) 有形固定資産の減価償却累計額 122,202千円 179,312千円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/09/29 12:23
- #8 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2015/09/29 12:23
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べて976百万円増加し、3,293百万円となりました。これは主に、現金及び預金、為替予約は増加したものの、その他が減少したことによるものです。2015/09/29 12:23
固定資産は、前連結会計年度末に比べて45百万円増加し、438百万円となりました。これは主に、機械、運搬具及び工具器具備品、投資有価証券が増加したものの、無形固定資産が減少したことによるものです。
この結果、当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べて1,022百万円増加し、3,732百万円となりました。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。)
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/09/29 12:23