無形固定資産
連結
- 2020年12月31日
- 2887万
- 2021年12月31日 -71.02%
- 836万
個別
- 2020年12月31日
- 1439万
- 2021年12月31日 -32.15%
- 976万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (2) 資産の評価減・減損等について2022/03/28 13:41
当社グループは、棚卸資産、有形固定資産(建物附属設備、工具器具備品等)、無形固定資産(ソフトウェア等)を保有しており、今後も事業進捗に応じて新規に取得してまいります。
当該資産に関して、収益性の低下や時価の著しい下落といった事象が生じた場合には、会計基準に基づき、評価減・減損の可否を判断しますが、特に、販売数量の見込みが、実際の販売数量を大きく下回ることになり、原材料(当連結会計期間末時点の簿価で5億円)の評価減・減損の必要が生じた場合には、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2022/03/28 13:41建物(建物附属設備) 8年~15年 工具、器具及び備品 3年~15年 車両運搬具 6年 - #3 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2022/03/28 13:41
当連結会計年度において実施した設備投資(無形固定資産を含みます。)の総額は、1,519千円となりました。
主な内容は、ソフトウェア・ライセンス購入219千円であります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法を採用しております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2022/03/28 13:41建物(建物附属設備) 8~15年 工具、器具及び備品 3~15年