日本動物高度医療センター(6039)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 14億8141万
- 2014年12月31日 -2.72%
- 14億4106万
- 2015年3月31日 +31.43%
- 18億9404万
- 2015年6月30日 -72.66%
- 5億1783万
- 2015年9月30日 +99.72%
- 10億3422万
- 2015年12月31日 +51.8%
- 15億6990万
- 2016年3月31日 +33.35%
- 20億9341万
- 2016年6月30日 -75.34%
- 5億1615万
- 2016年9月30日 +106.17%
- 10億6414万
- 2016年12月31日 +54.67%
- 16億4586万
- 2017年3月31日 +33.16%
- 21億9156万
- 2017年6月30日 -74.78%
- 5億5271万
- 2017年9月30日 +103%
- 11億2201万
- 2017年12月31日 +50.07%
- 16億8382万
- 2018年3月31日 +34.15%
- 22億5889万
- 2018年6月30日 -73.12%
- 6億710万
- 2018年9月30日 +105.26%
- 12億4611万
- 2018年12月31日 +54.4%
- 19億2404万
- 2019年3月31日 +33.24%
- 25億6369万
- 2019年6月30日 -73.89%
- 6億6932万
- 2019年9月30日 +103.01%
- 13億5877万
- 2019年12月31日 +50.78%
- 20億4873万
- 2020年3月31日 +33.45%
- 27億3405万
- 2020年6月30日 -74.43%
- 6億9902万
- 2020年9月30日 +101.77%
- 14億1041万
- 2020年12月31日 +51.14%
- 21億3162万
- 2021年3月31日 +33.6%
- 28億4783万
- 2021年6月30日 -74.73%
- 7億1978万
- 2021年9月30日 +99.68%
- 14億3729万
- 2021年12月31日 +55.2%
- 22億3063万
- 2022年3月31日 +33.55%
- 29億7901万
- 2022年6月30日 -68.62%
- 9億3481万
- 2022年9月30日 +104.88%
- 19億1525万
- 2022年12月31日 +52.21%
- 29億1525万
- 2023年3月31日 +32.85%
- 38億7299万
- 2023年6月30日 -75.43%
- 9億5177万
- 2023年9月30日 +108.26%
- 19億8218万
- 2023年12月31日 +57.17%
- 31億1541万
- 2024年3月31日 +37.07%
- 42億7019万
- 2024年6月30日 -70.71%
- 12億5076万
- 2024年9月30日 +105.41%
- 25億6916万
- 2024年12月31日 +53.44%
- 39億4212万
- 2025年3月31日 +33.88%
- 52億7773万
- 2025年6月30日 -72.08%
- 14億7346万
- 2025年9月30日 +105.89%
- 30億3366万
- 2025年12月31日 +53.61%
- 46億6015万
- 2026年3月31日 +32.88%
- 61億9246万
個別
- 2014年3月31日
- 14億5942万
- 2015年3月31日 -0.03%
- 14億5894万
- 2016年3月31日 +10.28%
- 16億887万
- 2017年3月31日 +6.93%
- 17億2040万
- 2018年3月31日 +4.18%
- 17億9235万
- 2019年3月31日 +16.62%
- 20億9032万
- 2020年3月31日 +7.35%
- 22億4388万
- 2021年3月31日 +5.1%
- 23億5833万
- 2022年3月31日 +4.58%
- 24億6634万
- 2023年3月31日 +6.44%
- 26億2521万
- 2024年3月31日 +11.4%
- 29億2451万
- 2025年3月31日 +29.86%
- 37億9779万
- 2026年3月31日 +19.19%
- 45億2671万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/22 14:58
(注)当社は、2025年12月17日付で普通株式1株につき5株の割合で株式分割を行っております。当連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「1株当たり中間(当期)純利益金額」を算定しております。中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 3,033,666 6,192,468 税金等調整前中間(当期)純利益金額(千円) 589,735 1,142,017 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/06/22 14:58
単一のサービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/22 14:58
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%を占める相手先がいないため、記載を省略しております。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2026/06/22 14:58
(注)グループ間の取引については相殺消去しております。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高(千円) 構成比(%) 売上高(千円) 構成比(%) 二次診療サービス 3,786,597 71.8 4,514,672 72.9 顧客との契約から生じる収益 5,277,736 100.0 6,192,468 100.0 外部顧客への売上高 5,277,736 100.0 6,192,468 100.0
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2026/06/22 14:58
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2026/06/22 14:58
当社グループは、売上高の成長、各利益率の向上を伴った各段階利益の業績予想値を経営上の目標としております。その達成状況の検証のため、二次診療及び画像診断については初診数、総診療数、手術数、連携病院数、獣医師数等を、在宅ケアにおいては、新規レンタル件数を定期的にモニタリングしております。
(4) 経営環境並びに優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題等 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 次に、画像診断サービス、及び動物用医療機器・健康管理機器(在宅ケア)のレンタル・販売におきましては、サービス品質の向上と営業強化に努めました。前者は2025年6月、後者は2025年10月に価格改定を実施いたしましたが、それぞれ検査件数は前連結会計年度比9.0%増、レンタル契約数は前連結会計年度比6.1%増となり、ともに前連結会計年度を上回る結果となりました。現在、グループ内でのCRM(顧客関係管理)の統合や営業・サービス面での相互連携など、グループ戦略の強化を進めており、今後も持続的な事業成長が可能であると考えております。2026/06/22 14:58
この結果、当連結会計年度の業績は、売上高は6,192,468千円(前連結会計年度比17.3%増)、営業利益は1,150,238千円(前連結会計年度比59.5%増)、経常利益は1,142,017千円(前連結会計年度比58.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は833,428千円(前連結会計年度比60.0%増)となり、いずれも2期連続で過去最高を更新いたしました。
b.財政状況前連結会計年度(千円) 当連結会計年度(千円) 前期比増減率(%) 売上高 5,277,736 6,192,468 17.3% 売上総利益 1,832,535 2,507,390 36.8% - #8 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/06/22 14:58
単一のサービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #9 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 関係会社株式は市場価格のない株式であり、取得原価をもって貸借対照表価額としております。当該関係会社株式の評価に当たっては、超過収益力を反映した実質価額が著しく低下したときに減損処理を行いますが、回復可能性が十分と見積られる場合には、減損処理を行わないことがあります。超過収益力が当事業年度末日において維持されているか否かを評価する際には、関係会社ごとに入手することができる直近の実績データを収集し、関係会社の事業計画の達成状況や市場環境等を総合的に評価して判断しております。2026/06/22 14:58
関係会社株式の評価における重要な見積りは、各銘柄の取得原価までの回復可能性を合理的に判断するための事業計画に含まれる売上高及び営業利益であります。
会計上の見積りに用いた仮定は不確実性を有しており、関係会社の属する市場環境や競合他社の状況により、関係会社株式評価損を計上する可能性があります。 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、のれん及び商標権が帰属する事業単位を基準とした管理会計の区分に従って資産のグルーピングを行っております。のれん及び商標権について、減損の兆候があり減損損失を認識するかどうかの判定を行う場合には、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分別の将来計画に基づいて、のれん及び商標権を含む資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額を見積っております。2026/06/22 14:58
のれん及び商標権の評価における重要な見積りは、連結子会社の取締役会等が承認した事業計画に基づく将来キャッシュ・フローであり、売上高及び営業利益の将来予測に基づいております。
当該見積りは、将来の不確実な経済条件の変動などによって影響を受ける可能性があり、実際の業績が見積りと異なる場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において減損損失を認識する可能性があります。