有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物・・・8年~39年
構築物・・・10年~30年
車両運搬具・・・4年
工具、器具及び備品・・・3年~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
該当事項はありません。2017/06/29 16:32 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物・・・8年~39年
車両運搬具・・・4年
工具、器具及び備品・・・3年~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいておりま
す。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
連結子会社については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/29 16:32