売上高

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報

2015/04/13 9:27

#2 事業等のリスク

(8)天候に関するリスク
当社グループはスキー場を運営しており、少雪によりスキー場の営業日数が減少する場合、また、予想を超える豪雪等、スキー場へのアクセスを阻害する道路事情の悪化により、来場者が減少する場合に、売上高が減少します。また、グリーンシーズンの事業においても、雨天の場合、ツアー旅行中止により、来場者が減少する場合、売上高が減少します。これらのように天候が想定通りでない場合、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。
また、豪雪や大雨等が発生した場合、安全性を確保するため、リフトを停止させるなどの措置を講じますが、リフトの停止内容によっては、リフト券の払い戻しが発生し、売上高が減少する可能性があります。

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#3 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）

6.企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度に係る連結損益計算書に及ぼす影響の概算額

売上高	549,261千円
経常利益	△156,477千円
当期純利益	△4,634,451千円

(概算額の算定方法)
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報と、取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を、影響の概算額としております。なお、当該注記は監査証明を受けておりません。

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#4 四半期連結損益計算書関係（連結）

2 売上高の季節的変動
当第2四半期連結累計期間(自 平成26年8月1日 至 平成27年1月31日)

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#5 損益計算書関係（連結）

※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。

	前事業年度(自 平成24年8月1日至 平成25年7月31日)	当事業年度(自 平成25年8月1日至 平成26年7月31日)
関係会社への売上高	137,179千円	159,839千円
関係会社からの受取利息	7,514	6,228

※2 販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度3%、当事業年度12%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度97%、当事業年度88%であります。
販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。

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#6 業績等の概要

グリーンシーズンにおいては、前連結会計年度の平成24年11月よりグループに加わった白馬観光開発株式会社及びその連結子会社の業績が期首より寄与したこと、他のスキー場においてもグリーンシーズンの営業に一層取り組んだことで来場者数が増加いたしました。また、ウィンターシーズンにおいても、広告や販売促進等の集客活動や運営サービスを強化したことにより、来場者数が増加しております。これらの結果、当連結会計年度の来場者数は1,677千人(前期比15.2%増)となりました。
以上の結果、これら来場者数の増加に加え、平成25年4月より当社グループにレンタルスキーショップを経営する株式会社スパイシーが加わり、その業績が期首より寄与したこと等から、売上高は4,909,978千円(前期比21.6%増)と大幅な増収となりました。オペレーションの効率化及び調達コスト削減等により収益性が向上し、営業利益は、724,611千円(前期比43.7%増)を計上することができ、営業利益率は14.8%(前期比2.3ポイント増)、経常利益は、750,727千円(前期比45.6%増)となり、経常利益率は15.3%(前期比2.5ポイント増)となりました。当期純利益は、520,715千円(前期比33.5%増) 当期純利益率は10.6%(前期比0.9ポイント増)となりました。
第10期第2四半期連結累計期間(自 平成26年8月1日 至 平成27年1月31日)

2015/04/13 9:27

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

第9期連結会計年度(自 平成25年8月1日 至 平成26年7月31日)
① 売上高
当連結会計年度の売上高は、4,909,978千円(前連結会計年度は4,037,785千円、前連結会計年度比21.6%増)となりました。これは、主に白馬観光開発株式会社の前期においては計上されなかった、平成25年8月から11月までの売上高が計上されたこと及び平成25年4月にグループ化した株式会社スパイシーの売上高が通年寄与したことにより、売上高が増大したものであります。

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#8 連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更に関する注記（連結）

第1四半期連結会計期間において、当社がめいほう高原開発株式会社の発行済株式総数の61.36%を取得したため、めいほう高原開発株式会社を連結の範囲に含めております。
なお、みなし取得日を第1四半期連結会計期間末としており、当第2四半期連結会計期間より損益計算書及びキャッシュ・フロー計算書を連結しております。当該連結の範囲の変更については、当第2四半期連結会計期間の属する連結会計年度の連結財務諸表に重要な影響を与えます。当該影響の概要は、連結貸借対照表の総資産の増加、連結損益計算書の売上高の増加であります。変更後の連結子会社の数は10社であります。

2015/04/13 9:27