建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)
並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 3年
機械及び装置 17年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
商標権 定額法(10年)によっております。2018/10/26 15:25

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年8月1日至 2017年7月31日)	当連結会計年度(自 2017年8月1日至 2018年7月31日)
車両運搬具	1,773	1,658
建物	1,659	-
構築物	388	157

2018/10/26 15:25

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年8月1日至 2017年7月31日)	当連結会計年度(自 2017年8月1日至 2018年7月31日)
建物及び構築物	-千円	24,552千円
機械及び装置	4,950	-

2018/10/26 15:25

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
長野県北安曇郡白馬村	スキー場用資産	建物及び構築物他
長野県大町市	スキー場用資産	機械装置及び工具器具備品他

当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位に基づきグルーピングを行っております。当連結会計年度において、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(198,797千円)として特別損失に計上しました。
内訳は下記のとおりであります。

2018/10/26 15:25

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～60年
機械及び装置 4年～17年
車両運搬具 4年～12年
工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他の無形固定資産 定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/10/26 15:25