日本スキー場開発(6040)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2013年7月31日
- 4522万
- 2014年7月31日 -4.4%
- 4323万
- 2015年7月31日 -4.23%
- 4140万
- 2016年7月31日 -25.31%
- 3092万
- 2017年7月31日 -54.82%
- 1397万
- 2018年7月31日 -97.18%
- 39万
- 2019年7月31日 +62.18%
- 63万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/10/22 16:18
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 保有目的の変更による固定資産から販売用不動産への振替に関する注記(連結)
- ※5 有形固定資産の一部について、自社利用及び賃貸から販売へ保有目的を変更したことに伴い、建物及び2025/10/22 16:18
構築物146,666千円、土地300,422千円を棚卸資産に振り替えております。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/10/22 16:18
前連結会計年度(自 2023年8月1日至 2024年7月31日) 当連結会計年度(自 2024年8月1日至 2025年7月31日) 建物及び構築物 18,423千円 21,252千円 車両運搬具 6 - - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 国庫補助金等により取得価額から控除した固定資産の圧縮記帳額は、次のとおりであります。2025/10/22 16:18
前連結会計年度(2024年7月31日) 当連結会計年度(2025年7月31日) 建物及び構築物 33,625千円 19,312千円 機械及び装置 71,232 201,451 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2025/10/22 16:18
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)
並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。