建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 9～41年
構築物 8～69年
機械及び装置 4～17年
車両運搬具 2～7年
工具、器具及び備品 4年
(2)無形固定資産
・自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
・商標権 定額法(10年)によっております。2015/10/29 14:45

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年8月1日至 平成26年7月31日)	当連結会計年度(自 平成26年8月1日至 平成27年7月31日)
建物及び構築物	2,086千円	-千円
車両運搬具	308	-

2015/10/29 14:45

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年8月1日至 平成26年7月31日)	当連結会計年度(自 平成26年8月1日至 平成27年7月31日)
建物及び構築物	3,300千円	463千円
機械及び装置	-	14

2015/10/29 14:45

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～69年
機械及び装置 2～17年
車両運搬具 1～10年
工具、器具及び備品 1～42年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
・その他の無形固定資産 定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/10/29 14:45