- 6049
- 2026/10/19
- 時価
- 55億円
- PER 予
- 15.97倍
- 2015年以降
- 赤字-214.97倍
（2015-2025年） - PBR
- 0.52倍
- 2015年以降
- 0.44-11.33倍
（2015-2025年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 3.28%
- ROA 予
- 3.03%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
イトクロ（6049）の経常利益又は経常損失（△）の推移 - 全期間
連結
- 2014年10月31日
- 6億6225万
- 2015年4月30日 -21.41%
- 5億2047万
- 2020年1月31日 -42.74%
- 2億9800万
- 2020年4月30日 +102.42%
- 6億320万
- 2020年7月31日 +54.53%
- 9億3213万
個別
- 2014年10月31日
- 6億6216万
- 2015年1月31日 -67.23%
- 2億1700万
- 2015年4月30日 +141.94%
- 5億2500万
- 2015年7月31日 +66.88%
- 8億7613万
- 2015年10月31日 +9.76%
- 9億6167万
- 2016年1月31日 -70.81%
- 2億8073万
- 2016年4月30日 +182.63%
- 7億9346万
- 2016年7月31日 +68.42%
- 13億3636万
- 2016年10月31日 +3%
- 13億7646万
- 2017年1月31日 -70.26%
- 4億935万
- 2017年4月30日 +154.36%
- 10億4122万
- 2017年7月31日 +60.25%
- 16億6860万
- 2017年10月31日 +3.47%
- 17億2656万
- 2018年1月31日 -74.39%
- 4億4210万
- 2018年4月30日 +152.28%
- 11億1534万
- 2018年7月31日 +61.18%
- 17億9775万
- 2018年10月31日 +11.57%
- 20億568万
- 2019年1月31日 -78.01%
- 4億4102万
- 2019年4月30日 +130.63%
- 10億1712万
- 2019年7月31日 +47.93%
- 15億457万
- 2019年10月31日 -4.41%
- 14億3828万
- 2020年10月31日 -20.27%
- 11億4678万
- 2021年1月31日 -68.66%
- 3億5937万
- 2021年4月30日 +167.91%
- 9億6279万
- 2021年7月31日 +48.78%
- 14億3249万
- 2021年10月31日 -8.79%
- 13億663万
- 2022年1月31日 -90.66%
- 1億2206万
- 2022年4月30日 +238.68%
- 4億1341万
- 2022年7月31日 -77.86%
- 9153万
- 2022年10月31日
- -2億254万
- 2023年1月31日
- 1億1101万
- 2023年4月30日 +219.73%
- 3億5493万
- 2023年7月31日 +56.54%
- 5億5560万
- 2023年10月31日 -29.45%
- 3億9197万
- 2024年1月31日
- -2063万
- 2024年4月30日 -604.76%
- -1億4544万
- 2024年7月31日
- -2130万
- 2024年10月31日 -583.24%
- -1億4558万
- 2025年1月31日
- 5777万
- 2025年4月30日 +303.22%
- 2億3295万
- 2025年7月31日 +98.65%
- 4億6276万
- 2025年10月31日 -21.59%
- 3億6287万
- 2026年1月31日 -79.85%
- 7313万
- 2026年4月30日 +313.43%
- 3億236万
- 2026年7月31日 +86.07%
- 5億6261万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社が事業展開する主要マーケットである教育業界では、企業のグローバル化に合わせた語学学習ニーズの増加に加え、個人向けeラーニングサービスや映像配信講座と個別指導を組み合わせた学習サービス、難関校の進学に特化したサービスを提供する個別指導塾の増加が継続しております。こうした市場環境において、オンライン集客の重要性や効果的かつ効率的なマーケティング手法へのニーズの高まりにあわせ、チラシやイベントにおける広告予算のWEBへの移行が継続し、インターネット広告への出稿比率が増加しております。2026/01/30 13:11
このような中、学習塾ポータルサイト領域における広告単価の高騰が引き続き継続している中で、全社の売上高はほぼ計画どおり推移し、営業利益、経常利益、当期純利益については計画を超え好調に進捗いたしました。
以上の結果、当事業年度の財政状態における当事業年度末の資産は、前事業年度末に比べ587,048千円増加し、9,876,599千円となりました。当事業年度末の負債は、前事業年度末に比べ244,494千円増加し、660,990千円となりました。当事業年度末の純資産は、前事業年度末に比べ342,554千円増加し、9,215,609千円となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
