シーアールイー(3458)の建物及び構築物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年7月31日
- 21億5695万
- 2015年10月31日 +9.42%
- 23億6024万
- 2016年1月31日 -3.13%
- 22億8625万
- 2016年4月30日 +0.04%
- 22億8717万
- 2016年7月31日 +1.22%
- 23億1514万
- 2016年10月31日 +4.02%
- 24億831万
- 2017年1月31日 -1.69%
- 23億6760万
- 2017年4月30日 +0.04%
- 23億6854万
- 2017年7月31日 -19.2%
- 19億1388万
- 2017年10月31日 +3.74%
- 19億8544万
- 2018年1月31日 ±0%
- 19億8544万
- 2018年4月30日 +0.08%
- 19億8713万
- 2018年7月31日 +5.28%
- 20億9196万
- 2018年10月31日 +2.48%
- 21億4391万
- 2019年1月31日 +74.91%
- 37億5003万
- 2019年4月30日 -5.18%
- 35億5590万
- 2019年7月31日 +1.35%
- 36億404万
- 2019年10月31日 +2.02%
- 36億7694万
- 2020年1月31日 +3.51%
- 38億600万
- 2020年4月30日 +3.52%
- 39億3982万
- 2020年7月31日 +5.47%
- 41億5520万
- 2020年10月31日 +0.37%
- 41億7055万
- 2021年1月31日 +1.25%
- 42億2265万
- 2021年4月30日 +0.97%
- 42億6350万
- 2021年7月31日 +1.05%
- 43億844万
- 2021年10月31日 +0.25%
- 43億1900万
- 2022年1月31日 -21.65%
- 33億8400万
- 2022年4月30日 +1.36%
- 34億3000万
- 2022年7月31日 +33.59%
- 45億8200万
- 2022年10月31日 +1.03%
- 46億2900万
- 2023年1月31日 -0.17%
- 46億2100万
- 2023年4月30日 -1.86%
- 45億3500万
- 2023年7月31日 +1.21%
- 45億9000万
- 2023年10月31日 +0.46%
- 46億1100万
- 2024年1月31日 -2.08%
- 45億1500万
- 2024年4月30日 +0.09%
- 45億1900万
- 2024年7月31日 -0.95%
- 44億7600万
- 2024年10月31日 +3.82%
- 46億4700万
- 2025年1月31日 +0.37%
- 46億6400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2024/10/30 13:44
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 6年 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2024/10/30 13:44
前連結会計年度(2023年7月31日) 当連結会計年度(2024年7月31日) 建物及び構築物 0百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 8 0 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/10/30 13:44
前連結会計年度(2023年7月31日) 当連結会計年度(2024年7月31日) 建物及び構築物 18百万円 8百万円 工具、器具及び備品 0 0 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2024/10/30 13:44
担保付債務前連結会計年度(2023年7月31日) 当連結会計年度(2024年7月31日) 仕掛販売用不動産 57,287 36,673 建物及び構築物 1,675 1,471 土地 3,528 3,260
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2022年8月1日 至 2023年7月31日)2024/10/30 13:44
当社グループは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグループ化を行いました。主な用途 種類 場所 事業用資産 無形固定資産(その他) 東京都港区 本社及び営業所資産 建物及び構築物等 東京都港区他
その結果、当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている資産グループ2件について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失を計上しました。その内訳は、東京都港区の事業用資産については無形固定資産(その他)82百万円であり、東京都港区他の本社及び営業所資産については建物及び構築物8百万円、工具、器具及び備品0百万円であります。 - #6 追加情報、連結財務諸表(連結)
- (保有目的の変更)2024/10/30 13:44
当連結会計年度において、従来固定資産として計上されていた「建物及び構築物」及び「土地」413百万円を、保有目的の変更により、「販売用不動産」に振替えております。