メニコン(7780)の建設仮勘定の推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 41億2856万
- 2014年3月31日 -28.29%
- 29億6056万
- 2015年3月31日 -11.51%
- 26億1984万
- 2016年3月31日 -55.8%
- 11億5799万
- 2017年3月31日 +90.8%
- 22億949万
- 2018年3月31日 -60.58%
- 8億7100万
- 2019年3月31日 +357.98%
- 39億8900万
- 2020年3月31日 +45.22%
- 57億9300万
- 2021年3月31日 +30.92%
- 75億8400万
- 2022年3月31日 +83.6%
- 139億2400万
- 2023年3月31日 +37.63%
- 191億6300万
- 2024年3月31日 +70.78%
- 327億2700万
- 2025年3月31日 -56.64%
- 141億9000万
- 2026年3月31日 +17.54%
- 166億7900万
個別
- 2013年3月31日
- 10億821万
- 2014年3月31日 +88.11%
- 18億9658万
- 2015年3月31日 +19.38%
- 22億6410万
- 2016年3月31日 -70.14%
- 6億7610万
- 2017年3月31日 +94.14%
- 13億1258万
- 2018年3月31日 -73.49%
- 3億4800万
- 2019年3月31日 +864.37%
- 33億5600万
- 2020年3月31日 +59.12%
- 53億4000万
- 2021年3月31日 +12%
- 59億8100万
- 2022年3月31日 +12.59%
- 67億3400万
- 2023年3月31日 -7.22%
- 62億4800万
- 2024年3月31日 -30.14%
- 43億6500万
- 2025年3月31日 -29%
- 30億9900万
- 2026年3月31日 +84.87%
- 57億2900万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記
- ※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2026/06/25 14:00
同一物件の売却により発生した売却益と売却損は相殺して、損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 工具、器具及び備品 24 百万円 0 百万円 建設仮勘定 △10 百万円 - 百万円 計 16 百万円 0 百万円 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/25 14:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 使用権資産 - 百万円 1 百万円 建設仮勘定 23 百万円 16 百万円 その他 25 百万円 16 百万円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.固定資産の当期増加額の主な内容は次のとおりであります。2026/06/25 14:00
3.固定資産の当期減少額の主な内容は次のとおりであります。建物 直営店店舗改装 99百万円 テクノステーション改修 89百万円 総合研究所_研究設備 74百万円 テクノステーション_研究設備 72百万円 建設仮勘定 各務原工場_生産設備 2,273百万円 テクノステーション_研究設備 537百万円 関工場_生産設備 500百万円
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/25 14:00
当社グループは、減損会計の適用にあたり、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグルーピングを行っており、原則として管理会計上の区分を基準にグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 岐阜県郡上市 遊休資産 建設仮勘定 1,296
遊休資産については、今後の使用が見込まれないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。回収可能価額の算定は正味売却価額によっており、建設仮勘定の正味売却価額については転用及び売却が困難と見込んでいるため零として算定しております。