有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年~38年
構築物 7年~15年
機械及び装置 2年~12年
工具、器具及び備品 2年~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、平成20年6月30日以前に契約を行ったリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しています。
(4)長期前払費用
均等償却を採用しています。2018/02/14 16:07 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.増加の額のうち主なものは次のとおりです。2018/02/14 16:07
2.当期首残高および当期末残高については、取得価額により記載しています。機械及び装置 貝塚工場 製作用穴あけ機 8,900千円 建設仮勘定 貝塚工場 切欠き加工機 3,626千円 ソフトウエア 本社、貝塚工場、 情報セキュリティシステム 2,236千円 東京営業所 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 7年~38年
機械装置及び運搬具 2年~12年
工具、器具及び備品 2年~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、平成20年6月30日以前に契約を行ったリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しています。
④ 長期前払費用
均等償却を採用しています。2018/02/14 16:07